住宅購入時に必要な自己資金

住宅を買う場合に必要な自己資金は人それぞれ・・・
と言ってしまっては話しが終わってしまいます。

数千万円の居住用住宅を買う際に
現金で一括払いできる人ならばいいのですが、
ほとんどの場合には各種住宅ローンを利用して、
ローンでまかなえない分を自己資金で充当します。

一般的には住宅購入価格の２０％以上、
できるなら３０％程度の自己資金を
用意した方がよいでしょう。

一般的な住宅ローンの借入限度額は購入価格の８０％。
＊詳細は住宅ローンの借入限度額を参照下さい。
ゆえに最低２０％に相当する頭金は必要となります。

もちろんフラット３５（買取型）のように
９０％の融資が受けられるなら
用意すべき自己資金も最低１０％と言う事になるし、
フラット３５保証型で１００％の融資が可能ならば、
自己資金なしでの不動産購入も可能です。

ただし、不動産取得に当たっては様々な諸経費がかかります。
例えば不動産取得の際にかかる諸費用がある。
不動産取得税や印紙税、登記の際の登録免許税、仲介手数料、
司法書士への報酬などです。
＊詳細は

その他にも引越し費用や家具、電化製品などの購入費用、
電話、パソコンなどの通信環境の整備費用、
中古住宅を購入したならば各種リフォーム費用など、
様々な費用がかさみます。

もちろん住宅ローンを組むにしても、
頭金が多ければそれだけ利息の支払い負担も減るわけですから、
自己資金が多ければそれにこしたことはありません。

頭金なしで住宅購入！
と聞くとなんだか気軽に家が買えそうですが、
そうした文句に踊らされずに
きちんとしたプランを立てることが大切です。


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